#4 投資信託の手数料

皆さんこんにちは!
本日は前回の記事に記載した投資信託のデメリットの1つである手数料に関して詳細を勉強していこうと思います😄

投資信託の仕組み

まず、どこに手数料を払う必要があるかを知るために、投資信託の仕組みを整理します。
以下が基本的な仕組みですが、実際は、「運用会社」以外に「販売会社」と「信託銀行」が登場します。

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  1. 販売会社
    投資信託を投資家へ売っている会社であり、証券会社、銀行や郵便局などが該当します。相談業務など窓口として重要な役割を担っていますね!
  2. 信託銀行
    投資家から集めたお金は信託銀行で保管・管理されます。運用会社からの指示に従って株式や債券などの売買や管理を行います。金庫番ですね!
  3. 運用会社
    投資信託を作り、投資家から集めたお金をどのように運用するか決定します。投資信託のブレインですね!

手数料

主な手数料は、「購入時手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」+隠れコストです。

  1. 購入時手数料 - 買うときの手数料
    その名の通り購入時に、販売会社に支払う手数料になります。ノーロード投信と言って購入時手数料が0円のものもあります。
  2. 信託報酬(運用管理費用) - 保有しているときの手数料
    投資信託保有している間に上記の3社へ支払う必要のある費用です。投資信託の目論見書には年率でいくら支払うのかが記載されています。長期投資をするうえで、この手数料が大きなものになるので商品を選択する際にはとても重要になります。
  3. 信託財産留保額 - 売るときの手数料
    投資信託を解約する際にかかる手数料です。こちらも0円のものもあります。
  4. 隠れコスト
    売買委託手数料や監査報酬など、目論見書で事前に料率が記載されていない手数料のことです。これを知るためには、運用報告書を見る必要があります!
    例として、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)の2020年4月27日の運用報告書を見てみると、以下のように信託報酬以外に、0.044%の隠れコストがかかっていることがわかります。

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投資信託は長期間保有するものが多いので、購入時には上記の手数料を比較検討したうえで購入するのが重要ですね!

閲覧ありがとうございました😄